当期の仕訳の中に、固定資産などの購入仕訳があるときには、当該新規購入資産の減価償却方法等の
確認のため、
決算書作成ダイアログの右下の
「減価償却」ボタンをクリックすると、法人税別表十六の
確認画面に先立って、下図のような
固定資産登録ダイアログが表示されます。
「固定資産登録」ダイアログには、勘定科目の固定資産科目の中の減価償却対象となる科目の仕訳の
一覧が表示され、個々の仕訳毎に、
減価償却方法や
耐用年数、別表十六に記載される
細目、種類、構造
などを設定します。
画面上部の太枠が、現在選択されている項目で、マウスで対象項目を変更できます。
勘定科目、取得年月、取得金額、当該償却月数は、当期の仕訳より引用されます。
償却方法は、通常の有形固定資産の場合は、既定の状態では、
[会社基本情報]の設定を反映して
いますが、
「定額法」、「定率法」、「少額減価償却」から選択できます。
ただし、
建物については、
会社基本情報メニューで、定率法が選択されていても、
定額法が既定の
設定となります。
償却率は
耐用年数より自動算出されます。
一括償却資産の場合は、償却方法の設定は無効となり、それぞれの償却期間と当期償却月数が
既定の設定として表示され、修正可能な設定項目については、変更設定することができます。
繰延資産の場合は、償却方法として、
均等償却もしくは、
一時償却を選択し、「均等償却」の場合は、
必要に応じて、「償却期間」を変更してください。
(例:3年均等償却なら、「償却期間:36ヶ月」に変更)
当期償却額は、取得金額、償却方法、償却期間、償却率、当期償却期間より自動計算されます。
「再計算」ボタンは、
当期償却額の再計算を行います。
個々の固定資産についての種類と耐用年数(償却率)は、細目に関連付けられていますので、
ダイアログ左下の
「細目管理」ボタンをクリックして、必要な細目を登録する必要があります。
「細目管理」ボタンをクリックすると、下図の
細目登録ダイアログが表示され、細目の追加、削除を
行うことができます。
1つの細目に対して、種類、耐用年数、償却率が関連付けられていますので、細目は必ず登録しておく
必要があります。
細目登録ダイアログでは、細目や種類を選択するか、キーボードから入力して、耐用年数を設定して、
追加ボタンをクリックすると、細目が追加されます。(償却率は耐用年数より自動算出されます)
また、不要な細目は
削除ボタンで削除することができます。
[固定資産登録]ダイアログを終了するには、
「設定」ボタンをクリックします。
「設定」ボタンをクリックすると、
別表十六の各表の確認画面が、順次表示されます。
前期からの継承資産については、
[固定資産登録]ダイアログには表示されません。
前期からの継承資産の減価償却処理は、
前期申告書の取込メニューで、予め登録されている
前期別表十六の
記載内容を算出根拠として、
当期別表十六の記載内容と減価償却費を確定します。
つまり、
前期別表十六の内容を正しく登録していないと、当期の減価償却費の算出や
別表十六の記載も
正しく行われません。
前期別表十六の登録は、
[前期申告書の取込]メニューで行いますが、その際、黄色の項目については、
正確に記載する必要があります。
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