９８．　トラブルシューティング
       前の質問 : ９８−１　仕訳を入力すると申告書関連のメニューが無効になりますが。。
        　　　　　　 ９８−２　内訳書をマニュアル修正したのに、金額が戻ってしまいますが。。
        　　　　　　 ９８−３　会計期間の設定を間違えて、登録してしまいました。
        　　　　　　 ９８−４　税金の納付に振替納税を使っていますが。。
        　　　　　　 ９８−５　別表の罫線がよく見えないのですが。。
        　　　　　　 ９８−６　勘定科目を追加できません。
        　　　　　　 ９８−７　１期目ですが、資本金がすべて現金になってしまいます。
        　　　　　　 ９８−８　バージョンアップしたら、会計データが見えません。
        　　　　　　 ９８−９　地方税第六号様式別表九に当期分の欠損金額が表示されないし記載もできません。
        　　　　　　 ９８−１０　前期申告書の取込メニューで別表四を選択できませんが。。
        　　　　　　 ９８−１１　試算表を確認すると現金残高が実際と合いません。
        　　　　　　 ９８−１２　仕訳の相手科目を間違えて入力してしまいました。
        　　　　　　 ９８−１３　次年度更新しようとすると警告が表示されます。
        　　　　　　 ９８−１４　製品版なのに体験版に変わってしまいましたが。。
        　　　　　　 ９８−１５　設立前に支払った設立登記費用を創立費として計上したいのですが。。
        　　　　　　 ９８−１６　前期までは、別表十六でなく減価償却明細書を提出していました。
        　　　　　　 ９８−１７　決算書の借方、貸方の金額が合いません。
        　　　　　　 ９８−１８　仕訳を入力したのに元帳に入ってません。
        　　　　　　 ９８−１９　元帳を印刷すると作成日が今日の日付になってしまいます。
        　　　　　　 ９８−２０　別表十六（八）を作成できません。
        　　　　　　 ９８−２１　再決算すると内訳書の修正が無効になってしまいます。
        　　　　　　 ９８−２２　２枚目以降の別表十六が見えません。
        　　　　　　 ９８−２３　特定同族会社に判定されないのですが。。
        　　　　　　 ９８−２４　勘定科目を追加したのに、前期貸借対照表に科目追加されません。
        　　　　　　 ９８−２５　前期貸借対照表の期末残高の登録を間違えてしまったのですが。。
        　　　　　　 ９８−２６　前期分の税金の納付仕訳が２重計上されてしまいます。
        　　　　　　 ９８−２７　分からなくなってしまったので、すべて削除して最初からやり直したいのですが。。
        　　　　　　 ９８−２８　仕訳インポートすると非サポートデータになります。
        　　　　　　 ９８−２９　弥生会計の仕訳データをインポートすることができません。
        　　　　　　 ９８−３０　会社基本情報で減価償却を指定したのに減価償却ボタンをクリックできません。
        　　　　　　 ９８−３１　資本金を間違えて登録してしまったのですが。。
        　　　　　　 ９８−３２　内訳書を確認すると、決算書の内容と異なるという警告が表示されます。
        　　　　　　 ９８−３３　昭和の時代に購入した固定資産を減価償却することができません。
        　　　　　　 ９８−３４　定率法を指定したのに定額法で減価償却されてしまいます。
        　　　　　　 ９８−３５　新年度版にバージョンアップしたのに、法人税率が旧税率のままです。
        　　　　　　 ９８−３６　別表二の判定が特定同族会社になってしまいます。
        　　　　　　 ９８−３７　旧バージョンで作成したデータをデータ登録すると、データが開けません。
        　　　　　　 ９８−３８　会計データを再作成しようとすると警告が表示されます。
        　　　　　　 ９８−３９　決算ボタンをクリックすると、前期データの取込が必要という警告が表示されます。
        　　　　　　 ９８−４０　内訳書を修正すると、空データを使えないという警告が表示されます。
        　　　　　　 ９８−４１　伝票番号を修正することができません。
        　　　　　　 ９８−４２　「減価償却：しない」と設定したのに、当期の別表十六が作成されます。
  ９８−４３　前期の無形固定資産を減価償却すると減価償却累計額が発生します。
 
 
　　「税理士いらず」の減価償却方法は、有形固定資産については間接法、無形固定資産や繰延資産などについては
　　直接法を採用しています。
　　※ 直接法とは、当該減価償却資産科目の期末残高から直接、減価償却費を控除する方法で、
　　　　間接法とは、減価償却累計額を計上する方法です。
　　新規購入資産の場合は、「税理士いらず」が当期の仕訳を参照してから、当該資産が無形固定資産かどうかを判別できるので、
　　直接法で減価償却しますが、前期からの継承資産については、前期の別表十六の記載内容をベースとして減価償却するので、
　　一旦、すべて、間接法で減価償却します。
　　ただし、例外として、前期の別表十六（一）の「１種類」として、「ソフトウェア」と記載されていた場合には、
　　無形固定資産とみなして、直接法で減価償却します。
　　（「ソフトウェア」以外については、一般的に類推が難しいため、例外処理を組み込んでいません）
　　別表十六（一）に記載された「ソフトウェア」以外の前期からの無形固定資産等を減価償却する場合には、以下のような回避策で
　　対応してください。
　　　　１） 一旦、通常に、「税理士いらず」で減価償却処理を行い、当該無形固定資産についての減価償却費を算出しておきます。
　　　　２） 環境設定メニューの「その他の設定」タブで、「決算仕訳の追加：許容する」と設定します。
　　　　　　（設定変更により、再決算が必要になります）
　　　　３） １）で算出された、減価償却費（仮に、XXX 円）に対して、以下のような逆仕訳と正規の直接法の減価償却仕訳を入力します。
　　　　　　　　　�　仝魂曾�却累計額／減価償却費　　　　XXX
　　　　　　　　　�◆仝魂曾�却費／（無形固定資産科目）　XXX
　　　　４） 再度、決算処理を行うと、３）で追加入力した��の逆仕訳は、「税理士いらず」が自動生成した間接法の減価償却仕訳を相殺し、
　　　　　　３）の��の直接法の減価償却仕訳が有効となり、決算書の貸借対照表では、無形固定資産が間接法で減価償却されていることを
　　　　　　確認できます。
　　　関連情報：
　　　　　オンラインヘルプ -> ３−１−１３　環境設定
       次の質問 : ９８−４４　初期登録で設定を間違えてしまいましたが。。
        　　　　　　 ９８−４５　会計データをどこに保存したか分からなくなってしまいましたが。。
        　　　　　　 ９８−４６　プログラム終了時にランタイムエラーになります。
        　　　　　　 ９８−４７　減価償却ボタンをクリックすると「固定資産減価償却情報がありません」というメッセージが表示されます。
        　　　　　　 ９８−４８　仕訳インポートしたら仕訳が２倍になってしまいました。。
        　　　　　　 ９８−４９　別表十四（一）が見つかりませんが。。
        　　　　　　 ９８−５０　パソコントラブルで、データが壊れてしまいました。
 


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