7. 申告書作成処理について
       前の質問 : 7−1 申告書をマニュアル修正しても、問題ありませんか?
               7−2 特殊支配同族会社関連の別表も対応していますか?
               7−3 留保金課税には対応していますか?
               7−4 税額控除には対応していますか?
               7−5 繰越欠損金の控除には対応していますか?
               7−6 申告調整項目としてはどのような項目に対応していますか?
               7−7 内訳書も記述するのですか?
  7−8 内訳書を確認するときの注意点を教えてください。
 
 
  「税理士いらず」が内訳書を作成できるのは、個々の仕訳データの科目、金額、第1摘要を参照しているからです。
  仕訳の第1摘要は、その科目の性質によって、内訳書の「相手先名称」(内訳書)とみなしたり、「氏名」(内訳書)とみなしたりします。
  逆に言えば、第1摘要が適切に記述されていないと、おかしな内訳書になってしまいます。
  ただし、貸借対照表(BS)や損益計算書(PL)の科目別内訳との整合性はチェックされてますので、科目毎の合計金額は正しくなるように
  記述します。
  BS科目やPL科目と金額が不一致の場合には、それなりの警告が表示されますので、お客様自身が内訳書の内容を確認して適切に
  修正してください。
  また、「住所」や「摘要」などについても、「税理士いらず」は内部的に情報を持っていないのでお客様自身が記述する必要があります。
   関連情報:
     オンラインヘルプ -> 3−3−1 キー項目
     よくある質問 -> 5−4 第1摘要とは、何ですか?
     よくある質問 -> 7−7 内訳書も記述するのですか?
       次の質問 : 7−9 一括償却資産や繰延資産の減価償却で端数が残ってしまったらどうすればいいのですか?
               7−10 同じ別表が2枚以上の場合でも対応していますか?
               7−11 中間納付には対応していますか?
               7−12 中間納税額等の還付には対応していますか?
               7−13 なぜ、22年度様式や23年度様式の申告書もサポートしているのですか?
               7−14 数年前の申告書も作成することもできますか?
               7−15 別表十六(六)で必要な繰延資産科目を追加することはできますか?
               7−16 白色申告だと過去の青色欠損金を控除できないのでしょうか?
               7−17 内訳書に記載する科目を追加できますか?
 
       
       
       
       
       
       
       
       


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