１．　「税理士いらず」について
       前の質問 : １−１　「税理士いらず」を使えば、税理士さんに依頼する必要はありませんか？
        　　　　　　 １−２　新会社法には、対応していますか？
        　　　　　　 １−３　毎年の税制改正には、対応していますか？
        　　　　　　 １−４　消費税率の変更にも、対応していますか？
        　　　　　　 １−５　デモ動画は、ありますか？
        　　　　　　 １−６　中間申告、修正申告にも対応していますか？
        　　　　　　 １−７　売上、仕入管理や手形管理などはできますか？
        　　　　　　 １−８　市販の会計ソフトなどと比較するとメニューが少ないようですが。。
        　　　　　　 １−９　販売価格が安すぎませんか？
        　　　　　　 １−１０　なぜ、バージョンアップが遅いのですか？
        　　　　　　 １−１１　どうやって購入するのですか？
        　　　　　　 １−１２　申告期限がせまっていて購入を急いでいるのですが。。
        　　　　　　 １−１３　クレジット決済はできないのでしょうか？
        　　　　　　 １−１４　法人税務に必要なすべての税務申告書が作成できるのでしょうか？
        　　　　　　 １−１５　市販の法人税ソフトとはどう違うのですか？
        　　　　　　 １−１６　「税理士いらず」を使えば税理士報酬は不要になりますか？
        　　　　　　 １−１７　今使っている会計ソフトから簡単に移行できますか？
        　　　　　　 １−１８　前期末に納税充当金を計上していないと使えませんか？
        　　　　　　 １−１９　製造原価報告書は作成できますか？
        　　　　　　 １−２０　補助科目の作成は可能ですか？
  １−２１　個別注記表は作成できますか？
 
 
　　個別注記表自体は作成できますが、フリーフォーマットで作成する必要があります。
　　通常、小規模法人様の決算で、個別注記表の作成を必要とするケースは稀ですので、
　　個別注記表を作成するための仕組みのみを提供しております。
　　個別注記表を作成する場合には、決算調整処理完了後に、「決算書作成」ダイアログの個別注記ボタンをクリックして、
　　フリーフォーマットで作成してください。
　　「財務諸表」の個別注記表にチェックを付けると、決算書確認時に、株主資本等変動計算書の次ページが
　　個別注記表になります。
       次の質問 : １−２２　これまで税理士さんに丸投げだったのですが、自分で申告書まで作成できるのでしょうか？
        　　　　　　 １−２３　どのような業種に適しているのでしょうか？
        　　　　　　 １−２４　複数の法人を登録して使うことはできますか？
        　　　　　　 １−２５　株式会社や有限会社でなくても利用することは可能ですか？
        　　　　　　 １−２６　資本金１億円超の法人は使うことができないのでしょうか？
 


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