2. 動作環境と導入手順ついて
       前の質問 : 2−1 動作環境として、どのような機器類を用意すればよろしいのでしょうか?
               2−2 インターネット接続環境は、必須ですか?
               2−3 具体的にどのような手順で導入すればいいのでしょうか?
               2−4 Windows 11 には対応していますか?
               2−5 パソコンを買替えても継続して利用できますか?
               2−6 旧年度版を配布してもらえないでしょうか?
               2−7 バージョンアップは、必ずしなくてはならないのでしょうか?
               2−8 ライセンスキーを再発行してもらえますか?
  2−9 新しい年度のバージョンがリリースされるまで次年度のデータは作成できないのですか?
 
 
  次年度データを作成して、新しい決算期の仕訳を入力したり、決算処理を行うことは、前年度版で行っても問題ありません。
  「税理士いらず」の新年度版のリリース時期は、毎年、一定ではありません。
  その理由は、新年度の税制改正が確定して、その税制改正が反映された法人税申告書等の様式や記載の手引きが
  開示されてから、新年度版の開発に着手せざるを得ないためです。
  また、リリース時期は、毎年の税制改正を反映したバージョンアップ版開発の難易度にも左右されます。
  このため、たとえば、3月決算法人であれば、5月末に決算申告処理を終えたにもかかわらず、新年度版がリリースされるまで
  新しい会計年度の処理ができないのではないかと誤解されてしまうケースがございますが、当期の決算申告処理が確定したら、
  一旦、お持ちのバージョンで、次年度更新処理を行って、新しい年度の会計データを作成していってください。
  後日、新年度版がリリースされた時点で、バージョンを差し替えて、前年度版で作成した会計データを継続して使用すれば
  問題ありません。
  なお、その際、前年度版で作成した新年度データについては、会社基本情報メニューにて、申告書様式等の設定変更を行い、
  再決算をする必要があります。
   関連情報:
     令和6年度版への移行手順
     オンラインヘルプ -> 3−1−3 次年度更新
     よくある質問 -> 1−3 毎年の税制改正には、対応していますか?
     よくある質問 -> 1−10 なぜ、バージョンアップが遅いのですか?
       次の質問 : 2−10 64 bit 版の Windows でも動作しますか?
               2−11 マイナーバージョンアップするにはどうしたらいいのですか?
 
       
       
       
       
       
       
       
       
       
       
       


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